【電子商取引】 （でんししょうとりひき）
（Eコマース、EC、Electronic commerce、Electronic Trading）
電子商取引とは、インターネットなどコンピュータネットワークを利用して、商品やサービスの売買・契約・決済などを行う取引形態のことをいいます。
一般に電子商取引を行って商品などをインターネット上で販売しているウェブサイトを、ECサイト・ネットショップ・オンラインショッピングサイトなどと呼びます。
電子商取引の代表では、電子商店（ネットショップ・オンラインショッピングサイト）を多数集めて一元的なサービスを提供する電子商店街や、インターネット上で人材派遣や製品売買の仲介を行なうサービス、株式などの金融商品をインターネットを通じて売買するオンライントレードなどがあります。その他に、オンラインオークションサービスなどがあります。オークション取引（入札・出品・落札など）の手数料や決済など行います。
インターネットを通じた電子商取引の現在は、決済・流通システムや決済データのセキュリティ保護システムなど、技術的な問題は解決しつつありますが、個人情報の漏洩や、ネット詐欺など、電子商取引ならではの問題点もあり、対策が急がれています。
【ASP】（エーエスピー）
Application Service Provider（アプリケーション・サービス・プロバイダ）
Word・Excelのようにコンピュータにある特定の仕事をさせるためのソフトウェア（アプリケーション）を自分のパソコンにインストールして使うものをパッケージソフトと言うのに対して、ASPは、アプリケーションはサービスを提供する事業者のサーバにインストールされており、インターネットを通じてユーザーに提供されます。つまり、アプリケーションを購入するのではなく、利用した分だけの使用料を払って使用するサービスです。
【SSL】（エスエスエル）
Secure Socket Layer
Netscape Communications社が開発した、インターネット上で情報を暗号化して送受信するプロトコル。現在インターネットで広く使われているWWWやFTPなどのデータを暗号化し、プライバシーに関わる情報やクレジットカード番号、企業秘密などを安全に送受信することができる。SSLは公開鍵暗号や秘密鍵暗号、デジタル証明書、ハッシュ関数などのセキュリティ技術を組み合わせ、データの盗聴や改ざん、なりすましを防ぐことができる。OSI参照モデルではセッション層(第5層)とトランスポート層(第4層)の境界で動作し、HTTPやFTPなどの上位のプロトコルを利用するアプリケーションソフトからは、特に意識することなく透過的に利用することができる。SSL
3.0をもとに若干の改良が加えられたTLS 1.0がRFC 2246としてIETFで標準化されている。
【ドメイン】（domain）
ドメイン名、ドメインネーム
インターネット上に存在するコンピュータやネットワークにつけられる識別子。インターネット上の住所のようなもの。数字の羅列であるIPアドレスは人間にとって扱いにくいため、アルファベットと数字(と一部の記号)を使うことができるドメイン名を別名として運用するようになった。ドメイン名とIPアドレスを対応させるシステムはDNSと呼ばれ、全世界のDNSサーバが連携して運用されている。ドメイン名は実世界の住所のように階層構造になっており、「.」で区切られた右側からトップレベルドメイン、セカンドレベルドメイン、サードレベルドメイン…と並んでいる。トップレベルドメインは、国ごとに割り当てられるccTLDと、国の概念がなく別の基準で割り当てが行なわれるgTLDの2種類がある。ドメイン名の衝突を防ぐため、ドメイン名の管理はICANNという組織が一元管理しており、ICANNから委任を受けた各国のNICやレジストラ・レジストリなどの組織が割り当て業務を行なっている。gTLDや多くのccTLDは、セカンドレベルドメイン(右から2番目の部分)が取得者の希望する名前になるが、一部のccTLDは、セカンドレベルドメインに組織種別を、サードレベルドメインに名前を割り当てている。日本のccTLD(JPドメイン)は、セカンドレベルが組織種別をあらわす属性型JPドメイン名と、セカンドレベル〜サードレベルが自治体名になっている地域型JPドメイン名、セカンドレベルに取得者の希望する名前を登録する汎用JPドメイン名が混在している。
【Cookie】 (クッキー)
Webサイトの提供者が、Webブラウザを通じて訪問者のコンピュータに一時的にデータを書き込んで保存させるしくみ。Cookieにはユーザに関する情報や最後にサイトを訪れた日時、そのサイトの訪問回数などを記録しておくことができる。Cookieはユーザの識別に使われ、認証システムや、WWWによるサービスをユーザごとにカスタマイズするパーソナライズシステムの要素技術として利用される。Netscape
Communications社が同社のブラウザにCookieを組み込んだのが始まりで、標準化団体で正式に規格化されているわけではないが、多くのブラウザがサポートしており、事実上の業界標準となっている。1つのCookieには4096バイトのデータを記録でき、最大で300のCookieを保存できる。1台のサーバが同じコンピュータに対して発行できるCookieの数は20個に制限されている。Cookieにはそれぞれ有効期限を設定することができ、有効期限を過ぎたCookieは消滅する。
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